カーボンオフセットとは、地球温暖化に大きな影響を及ぼすとされるGHG（＝温室効果ガス）を「排出権（カーボンクレジット）」を活用することで、自らの活動によって排出してしまう二酸化炭素などの温室効果ガスの全部または一部を埋め合わせすることができる主体的な排出削減推進のための活動です。

その歴史は、1997年にイギリスのＮＧＯ団体が植林活動に導入したのが始まりと言われ、その後ＥＵ諸国で普及、日本においては2007年頃からカーボンオフセットの仕組みを活用する企業が現れ始めました。

2008年には、環境省主導による「カーボンオフセットのあり方」を定義し、オフセット・クレジット（通称：Ｊ－ＶＥＲ）制度を創設、運用が開始され、2013年度からは、国内クレジット制度と発展的に統合した「Ｊ－クレジット制度」が設けられるなど、普及促進の取り組みを強めています。

カーボンオフセットの出発点は、人や企業が活動するうえで「自分たちは環境に何らかの負荷を与えている」という認識を持つことが必要です。自らの活動によって排出されるCO2の抑制に努め、環境負荷を与えてきたことに対する責任と義務をはたしていく姿勢が大切な要素です。

自助努力の結果、自らではどうしても削減できない部分については、第三者（他の場所）によって削減できたCO2を「排出権（＝カーボンクレジット）」という形で取得するすことで、CO2のオフセット（埋め合わせ or 相殺）を可能にしたものがカーボンオフセットです。
カーボンオフセットの仕組みを活用することで、地球温暖化の抑制に貢献し、更には「自己削減」として同等の評価が得られます。